3. 【北海道鶴居村】鶴居村ふるさと応援券（30,000円分）

【北海道鶴居村】鶴居村ふるさと応援券（30,000円分）

北海道鶴居村　寄附金額100,000 円
鶴居村内の店舗等で使える商品券

■お礼品の特徴
北海道 鶴居村のお食事やお買い物、ホテルなどでご利用いただける商品券です。

■生産者の声
北海道鶴居村のお食事やお買い物、ホテルなどで利用できる応援券を作りました。
応援券の使用は寄付者以外の方でも利用可能です。鶴居村近郊の方へのプレゼントやお世話になった方への贈り物として。鶴居村へ来村される際にぜひご利用ください。

■内容量/利用場所
鶴居村内の対象店舗

■注意事項/その他
【お申込上の注意点】
1.この商品券は、株式会社むらづくり鶴居が指定した取扱店にて、商品またはサービス等とお引換えいたします。
2.この商品券は現金とお引換えいたしません。
3.この商品券に発行社印、番号の無いものは無効です。
4.この商品券の盗難、紛失または毀損に対しては、発行者はその責任を負いません。
5.本券による購入の際は、つり銭は支払われません。
6.本券は発行日より6ヵ月間有効です。

こちらのお礼の品で
鶴居村 へ申し込む
お気に入りに追加
基本情報
商品コード 5912538
カテゴリ
事業者情報 地域おこし
容量 500円分の商品券60枚
消費期限 発行日から6ヵ月以内
アレルギー品目 ※ 未確認のアレルギー品目があります
申し込み/配送情報
申込条件 何度でも申込み可
申込受付
通年
出荷時期 14日前後
寄附証明書
送付時期目安
配送 常温
決済方法
クレジットカード決済 ○
問い合わせ先
【寄附・配送・その他について】
株式会社むらづくり鶴居
TEL：0154-64-2100
こちらのお礼の品で
鶴居村 へ申し込む

鶴居村の寄附のお礼の品

鶴居村 のお礼の品をもっと見る
北海道鶴居村
北海道鶴居村 ほっかいどう つるいむら
ひがし北海道に位置する鶴居村は、村名の由来ともなる特別天然記念物タンチョウ（鶴）をはじめとした、希少な動植物を育み、多様な生態系を維持する日本最大の湿地「釧路湿原国立公園」を有する自然環境豊かな村です。
酪農を主産業とし、農業生産基盤の整備や酪農経営の近代化などに取り組みながら、北国・北海道で国内の食料自給確保のため、地域を挙げて良質な生乳生産に努めています。この生乳を使用して加工された高品質のナチュラルチーズは、村の特産品となっています。
村の最大の魅力は、その「美しさ」です。雄大な自然に囲まれ、牧草・森林地帯が広がるのどかな村で、「日本で最も美しい村」連合にも加盟しています。
鶴居村 の情報をもっと見る

ふるさと納税ご利用ガイド

お申込からお礼の品到着までの流れ

  • ログイン・寄附情報の入力

    ログイン・寄附情報の入力

    申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。

  • 決済の完了・確認メール配信

    決済の完了・確認メール配信

    ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。

  • お礼の品・関連書類の発送

    お礼の品・関連書類の発送

    準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。

  • お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。

ふるさと納税 まるわかり！

ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Ｑ&Ａもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。

応援する自治体を探す
自治体一覧を見る

「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意

  • ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証（明示的、黙示的を問いません）もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
  • ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。