3. 年賀状印刷 差出人印刷込み 20枚 お年玉付き（デザイン7：モズ）

年賀状印刷 差出人印刷込み 20枚 お年玉付き（デザイン7：モズ）

大阪府堺市　寄附金額15,000 円

お年玉付き年賀はがきに印刷します。（インクジェット用ではありません。）

裏面にはお選びいただきましたデザインを印刷します。
表面には宛先の住所をプリンターで印刷したり、書いたりするだけで、手早くすぐに投函できます。

【注意事項】
・商品をお届けするご住所・お名前を差出人のご住所・お名前に印字させていただきます。
・差出人の名前を連名にする場合は、お届け先の名前を連名にてご入力下さい。
・宛名の印字はお受けできません。
・図柄の上から書き込む際は、油性ペンをご使用ください。
・インクジェット用のはがきではございません。
・ご注文後の差出人の変更はできませんので、送り先をよくご確認ください。

※誤ってご寄付された場合、変更・キャンセルは承れません。


事業者：高速オフセット
連絡先：e-commerce@kousoku-offset.co.jp

検索キーワード：年賀はがき 年賀ハガキ 年賀葉書 ねんがお年玉付 おとしだまつき 2025 文房具 日用品 雑貨 人気 おすすめ 送料無料

申し訳ございません
只今受付期間外です

お気に入りに追加
基本情報
商品コード 6381266
カテゴリ
事業者情報 高速オフセット
容量 お年玉付き年賀はがき 20枚(差出人印刷込み)
（デザイン7：モズ）
消費期限
アレルギー品目 ※ 未確認のアレルギー品目があります
申し込み/配送情報
申込条件 何度でも申込み可
申込受付
～2024年12月20日
出荷時期
入金確認後、2～7営業日以内に発送いたします
寄附証明書
送付時期目安
配送 常温
決済方法
クレジットカード決済 ○
問い合わせ先
事業者　：高速オフセット
連絡先　：e-commerce@kousoku-offset.co.jp
営業時間：9:30～16:30
定休日　：土、日、祝日、年末年始

申し訳ございません
只今受付期間外です

堺市の寄附のお礼の品

堺市 のお礼の品をもっと見る
大阪府堺市
大阪府堺市 おおさかふ さかいし
～未来へ飛躍する自由・自治都市　堺～
古代には仁徳天皇陵古墳をはじめとする百舌鳥古墳群が築造され、中世には海外交易の拠点として「自由・自治都市」を形成し、わが国の経済、文化の中心地として繁栄してきました。戦後、臨海コンビナートと泉北ニュータウンの造成により、現在の姿に。83万人の人口を有する政令指定都市・堺は、南大阪の中核的都市として、関西の文化・経済を牽引しています。
堺市 の情報をもっと見る

ふるさと納税ご利用ガイド

お申込からお礼の品到着までの流れ

  • ログイン・寄附情報の入力

    ログイン・寄附情報の入力

    申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。

  • 決済の完了・確認メール配信

    決済の完了・確認メール配信

    ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。

  • お礼の品・関連書類の発送

    お礼の品・関連書類の発送

    準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。

  • お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。

ふるさと納税 まるわかり！

ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Ｑ&Ａもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。

応援する自治体を探す
自治体一覧を見る

「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意

  • ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証（明示的、黙示的を問いません）もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
  • ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。