3. 瀬戸内 の花藻塩セット 6袋（1袋1kg） 調味料 海藻二段漬込み 凝縮 うまみ成分 旨味 料理 漬物 国産原料100％ 瀬戸内海 海水 海塩 しっとりタイプ お塩 [№5735-1715]

瀬戸内 の花藻塩セット 6袋（1袋1kg） 調味料 海藻二段漬込み 凝縮 うまみ成分 旨味 料理 漬物 国産原料100％ 瀬戸内海 海水 海塩 しっとりタイプ お塩 [№5735-1715]

岡山県瀬戸内市　寄附金額12,000 円

「瀬戸内の花藻塩」に含まれる海藻抽出物は、海藻二段漬込みによる凝縮されたうまみ成分が特徴です。海藻からの旨味が凝縮されていますので、通常のお塩と同様にお使いいただくと、お料理・お漬物の味がより一層おいしく仕上がります。

■海藻二段漬込みとは？
海藻二段漬込みに使用した海藻から海藻の旨み成分をできうる限り抽出した海藻エキス(二番だし相当)を作ります。
この海藻エキス(二番だし相当)に、天日干しした国産の海藻を漬込み（浸漬し）、海藻の旨味成分を多く含む「海藻抽出物」が出来上がります。

■国産原料100％使用のお塩です。
「瀬戸内の花藻塩」は瀬戸内海の海水を100％使用した「海塩」と海藻二段漬込みによる「海藻抽出物（国産）」を瀬戸内の地にて仕上げたしっとりタイプの藻塩です。

※画像はイメージです。
※パッケージが変更となる可能性がございます。

事業者：株式会社白松

こちらのお礼の品で
瀬戸内市 へ申し込む
お気に入りに追加
基本情報
商品コード 5703187
カテゴリ
事業者情報 株式会社白松
容量 6袋（1袋1kg）
消費期限
アレルギー品目 ※ 未確認のアレルギー品目があります
申し込み/配送情報
申込条件 何度でも申込み可
申込受付 通年
出荷時期 不可
寄附証明書
送付時期目安
配送 常温
決済方法
クレジットカード決済 ○
こちらのお礼の品で
瀬戸内市 へ申し込む

瀬戸内市の寄附のお礼の品

瀬戸内市 のお礼の品をもっと見る
岡山県瀬戸内市
岡山県瀬戸内市 おかやまけん せとうちし
瀬戸内市は、総面積125.45平方キロメートルで岡山県の東南部に位置し
西は岡山市、北は岡山市、備前市と接しています。

市の西端を南北に一級河川吉井川が流れ、中央部には千町川との間に
千町平野が広がり、東南部は瀬戸内海に面した丘陵地と、長島、前島
などの島々からなっています。

瀬戸内海国立公園を形成する海や海岸線をはじめ、緑豊かな丘陵などの
自然に恵まれた美しい景観や西日本最大級のヨットハーバーなどがあり、
観光客が多く訪れます。

また農業はもちろん沿岸漁業や牡蠣などの養殖も盛んです。
瀬戸内市 の情報をもっと見る

ふるさと納税ご利用ガイド

お申込からお礼の品到着までの流れ

  • ログイン・寄附情報の入力

    ログイン・寄附情報の入力

    申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。

  • 決済の完了・確認メール配信

    決済の完了・確認メール配信

    ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。

  • お礼の品・関連書類の発送

    お礼の品・関連書類の発送

    準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。

  • お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品・関連書類が到着！

    お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。

ふるさと納税 まるわかり！

ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Ｑ&Ａもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。

応援する自治体を探す
自治体一覧を見る

「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意

  • ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証（明示的、黙示的を問いません）もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
  • ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。