1. 日本一 七折小梅の梅シロップ 500ml×2本入り【愛媛県 砥部町 七折 特産品 手摘み 小梅 うめ 梅ジュース カクテル 炭酸 ゼリー かき氷 無添加 美味しい おすすめ 健康 安心 安全 熱中症対策 化粧箱 贈答】 [№5310-0159]

日本一 七折小梅の梅シロップ 500ml×2本入り【愛媛県 砥部町 七折 特産品 手摘み 小梅 うめ 梅ジュース カクテル 炭酸 ゼリー かき氷 無添加 美味しい おすすめ 健康 安心 安全 熱中症対策 化粧箱 贈答】 [№5310-0159]

愛媛県砥部町 寄附金額15,000 円
品質の高さから「青いダイヤ」と呼ばれた七折小梅と砂糖だけで作った絶品シロップ

七折小梅のふるさと、愛媛県砥部町で育った香り高い七折小梅と砂糖のみで作りました。
他の添加物は使用していないので梅本来の濃厚な味わいを堪能することができます。
水や炭酸で3~4倍に薄めて飲んだり、焼酎やカクテル、お菓子作りの材料にどうぞ。
梅は、疲労回復や夏バテにも効果的と言われており、
本製品は化粧箱に入れてお届けしますので、お中元や贈答用としてもおすすめです。

◆「七折小梅」とは
愛媛県砥部町の、七折地区発祥の小梅です。
七折地区はおおらかな自然に恵まれた山間の里で、土づくりや栽培方法にこだわって、食べる人にやさしい小梅づくりを行っています。この山々の斜面で育った小梅は、小粒でも肉厚でふっくらとやわらかく、「青いダイヤ」という別名もついています。

≪注目キーワード≫
愛媛県 砥部町 七折 特産品 手摘み 小梅 うめ 梅ジュース カクテル 炭酸 ゼリー かき氷 無添加 美味しい おすすめ 健康 安心 安全 熱中症対策 化粧箱 贈答
※画像はイメージです。

お気に入りに追加
基本情報
商品コード 5780999
カテゴリ
事業者情報 農事組合法人ななおれ梅組合
容量 七折小梅の梅シロップ 500ml×2本
消費期限 製造から180日
アレルギー品目 ※ 未確認のアレルギー品目があります
申し込み/配送情報
申込条件 何度でも申込み可
申込受付
通年申し込み可
出荷時期
入金確認後30日以内に発送予定
寄附証明書
送付時期目安
配送 常温
決済方法
クレジットカード決済

砥部町の寄附のお礼の品

愛媛県砥部町
240年余の歴史を誇る砥部焼は、白磁に呉須、素朴で温もりのある日常使いの器として全国的に人気があります。伝統的文様や技法を守りながら若手や女性作家の新たな感性を受け入れることで魅力がさらに広がっています。
また、里山風景の段斜面に広がるみかん畑は、古くから砥部焼と並ぶ産業。
高級柑橘で知られる「紅まどんな」の産地として愛媛県一を目指す新たな挑戦を始めています。

ふるさと納税ご利用ガイド

お申込からお礼の品到着までの流れ

  • ログイン・寄附情報の入力

    ログイン・寄附情報の入力

    申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。

  • 決済の完了・確認メール配信

    決済の完了・確認メール配信

    ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。

  • お礼の品・関連書類の発送

    お礼の品・関連書類の発送

    準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。

  • お礼の品・関連書類が到着!

    お礼の品・関連書類が到着!

    お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。

ふるさと納税 まるわかり!

ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Q&Aもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。

応援する自治体を探す

「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意

  • ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証(明示的、黙示的を問いません)もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
  • ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。