1. <鶏もも炭火焼 合計1.5kg(500g×3)>入金確認後、翌々月までに順次出荷 【 鶏肉 炭火焼き おかず おつまみ 小分け 手焼 モモ 惣菜 宮崎名物 手焼き 市場食鳥 宮崎県 国富町 】【冷凍】

<鶏もも炭火焼 合計1.5kg(500g×3)>入金確認後、翌々月までに順次出荷 【 鶏肉 炭火焼き おかず おつまみ 小分け 手焼 モモ 惣菜 宮崎名物 手焼き 市場食鳥 宮崎県 国富町 】【冷凍】

宮崎県国富町 寄附金額11,000 円
手焼きにこだわり備長炭でじっくり焼き上げました!ジューシーで程よい噛み応え!

ジューシーで程よい噛み応えがやみつきになるブラジル産鶏を使用した鶏もも炭火焼。
手焼きにこだわり備長炭でじっくり焼き上げ、こだわりの塩で鶏の旨味を最大限に引き出しました!
大満足の合計1.5kgお届け!

---------------------------------------------------

原材料
鶏もも肉(ブラジル産)、食塩

保存方法
冷凍

---------------------------------------------------
簡単調理 冷凍保存 おつまみ 家飲みおつまみ バーベキュー 居酒屋風料理 お弁当のおかず 手軽なご飯のお供 高品質チキン 宮崎の味 ご当地グルメ 本格炭火焼き ジューシー鶏肉 おかずセット プレゼント用グルメ 鶏肉料理 煙の香り 焼き鳥風味 直火焼き 宮崎の名産品 一人前パック 簡単ディナー まな板不要

お気に入りに追加
基本情報
商品コード 6709680
カテゴリ
事業者情報 有限会社 市場食鳥
容量 合計1.5kg(500g×3)
消費期限 製造日より200日
アレルギー品目 鶏肉
申し込み/配送情報
申込条件 何度でも申込み可
申込受付 通年
出荷時期
入金確認後、翌々月までに順次出荷
寄附証明書
送付時期目安
配送 冷凍
決済方法
クレジットカード決済

国富町の寄附のお礼の品

宮崎県国富町
宮崎県国富町は、点在する古墳や史跡が歴史と文化の香りを放ち、九州でも有数の清流を持つ本庄川は四季折々に豊かな表情を見せてくれます。先人の英知の結集とたゆまぬ努力により、文化と自然を調和させながら発展してきた町です。

産業面では、農業基盤整備と農家経営の充実に力を注ぎ、米、施設・露地野菜、畜産など農業を基幹産業としています。また、多くの誘致企業が立地し、温暖な気候の中、豊富な人材と自然(清流)を活かし発展しています。

これからも「未来に希望の持てるまちづくり」をキャッチフレーズに、農業・商業・工業がさらに元気あふれる町づくりを進めていきます。
どうぞ、国富町の特産品をご堪能ください。

ふるさと納税ご利用ガイド

お申込からお礼の品到着までの流れ

  • ログイン・寄附情報の入力

    ログイン・寄附情報の入力

    申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。

  • 決済の完了・確認メール配信

    決済の完了・確認メール配信

    ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。

  • お礼の品・関連書類の発送

    お礼の品・関連書類の発送

    準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。

  • お礼の品・関連書類が到着!

    お礼の品・関連書類が到着!

    お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。

ふるさと納税 まるわかり!

ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Q&Aもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。

応援する自治体を探す

「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意

  • ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証(明示的、黙示的を問いません)もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
  • ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。