s513 ひらかわ 清流米・焼酎セット(清流米 5kg・しびの露 900ml×1本) 米 焼酎 軸屋酒造 鹿児島 国産 九州産 白米 精米 お米 こめ コメ ごはん ご飯 芋焼酎 アルコール お酒 セット【ひらかわ屋】
清流米と地元焼酎蔵元製造5合瓶セット！
紫尾山脈の清流で育成され、さつま町平川地区で収穫した自家用のお米と地元の軸屋酒造が女性杜氏によって心を込めて仕上げた焼酎です。
【産地】鹿児島県さつま町
ふるさと納税 さつま町 特産品 国産 精米 焼酎 米 軸屋酒造 鹿児島 国産 九州産 白米 お米 こめ コメ ごはん ご飯 芋焼酎 アルコール お酒 セット
| 基本情報 | |
|---|---|
| 商品コード | 5828457 |
| カテゴリ | |
| 事業者情報 | ひらかわ屋 |
| 容量 |
・ひらかわ清流米 5kg ・軸屋酒造 紫尾の露 900ml×1本 |
| 消費期限 | 30日 ※直射日光を避け、なるべくお早目にお召し上がりください。 |
| アレルギー品目 | |
| 申し込み/配送情報 | |
| 申込条件 | 何度でも申込み可 |
| 申込受付 | 通年 |
| 出荷時期 | 入金確認後30日以内に発送 ※お申込みが集中した場合や、年末年始（11月～翌年2月）を含む繁忙期には、通常よりもお届けまでにお時間をいただく場合がございます。あらかじめご了承ください。 |
| 寄附証明書 送付時期目安 |
|
| 配送 | 常温 |
| 決済方法 | |
| クレジットカード決済 | ○ |
さつま町の寄附のお礼の品
-
HACCP認定工場として最新の機器で精米！ あきほなみは、県…
寄附金額 27,500 円 -
HACCP認定工場として最新の機器で精米！ 鹿児島県を代表す…
寄附金額 27,000 円 -
HACCP認定工場として最新の機器で精米！ 寒暖差が大きくお…
寄附金額 27,000 円 -
清流米と地元焼酎蔵元製造5合瓶セット！ 紫尾山脈の清流で育成…
寄附金額 20,500 円
-
丹精込めて作ったなつほのか！どうぞご賞味ください。 平成29…
寄附金額 8,500 円 -
丹精込めて作ったなつほのか！ 平成29年九州お米食味コンクー…
寄附金額 17,000 円 -
HACCP認定工場として最新の機器で精米！ 寒暖差が大きく美…
寄附金額 27,000 円 -
農家自家用米として収穫されたお米です！ 農家自家用米として収…
寄附金額 16,500 円
10月頃から収穫される超早掘りたけのこや豊かな大地で育まれたお米やお茶、果物、野菜、お肉などの農畜産物が豊富にある町です。
また、町内には宮之城温泉、紫尾温泉という２つの温泉地があり、20か所以上の温泉施設では、さまざまな泉質が楽しめます。さつま町は、古くから町民だけでなく観光客にも愛されている、心も体も癒される温泉地となっています。
さつま町が誇る魅力的なお礼の品をぜひ一度お試しいただき、さつま町の魅力をぜひ感じてみてください。
ふるさと納税ご利用ガイド
お申込からお礼の品到着までの流れ
-
ログイン・寄附情報の入力
申し込みボタンをクリックするとログイン画面に移ります。初めての方は会員登録を行います。会員の方はログインした上で、お申し込みに必要な項目を入力します。
-
決済の完了・確認メール配信
ご希望の決済方法を選択して、お支払いの手続きを済ませます。お申し込みが完了すると、登録済みのメールアドレスに、完了メールが届きます。
-
お礼の品・関連書類の発送
準備ができ次第、自治体からお礼の品や必要書類が発送されます。発送時期は、自治体やお礼の品ごとに異なりますので、お礼の品の情報ページでご確認ください。
-
お礼の品・関連書類が到着！
お礼の品 や必要書類が順次到着しますので、内容をお確かめください。※書類は税金控除で使用します。必要に応じて所定の手続きを進めてください。
ふるさと納税 まるわかり！
ふるさと納税の仕組み、手続きについて、くわしく知りたい方はこちらをご覧ください。
利用にあたっての注意点や、気になる税額控除のお話、各種Ｑ&Ａもご用意しております。ふるさと納税を利用する前に、おさえておくと安心です。
「ふるさと納税デパート」ご利用上の注意
- ・本サービスでは十分な注意を払ってふるさと納税に関する情報提供を行っておりますが、本サービス中に掲載される情報について、当社は、その内容の正確性、速報性、完全性、適法性、または合目的性等について、いかなる保証（明示的、黙示的を問いません）もいたしません。また、お客様や第三者に損害や不利益が発生した場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。お客様は、情報内容に関して、ご自身の判断と責任でご利用ください。
- ・寄附や納税に関するご質問には、本サービスではお答えできません。ご自身で各自治体や税理士等の専門家にお問い合わせください。